メンタルヘルス不調になると、集中力や判断力、物事への意欲、やりがいなどが低下してしまうといわれています。そのためメンタルヘルス不調者が増えると、業務の生産性・効率性もいちじるしく低下してしまいます。
2021年に厚生労働省が実施した「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、5割以上の従業員が職場で強いストレスを感じていると回答しています。精神疾患による休職者や離職者が増えると業績悪化にもつながりかねないため、近年は企業におけるメンタルヘルス対策が強化されています。

厚生労働省は、「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフによるケア」「事業場外資源によるケア」の4つを、職場でのメンタルヘルスケアとして推奨しています。
「セルフケア」は、具体的には従業員自身がセルフケアを行えるような環境づくりです。従業員、そして企業側がストレスに気づきやすいよう、メンタルヘルスへの理解を深めていく必要があります。
「ラインによるケア」は、職場環境の改善や相談窓口の設置など、職場の管理監督者が従業員に対して行う具体的な対策のことです。
「事業場内産業保健スタッフによるケア」は、産業医や衛生管理者、保健師などの専門スタッフによるケアのことを指します。
「事業場外資源によるケア」は、医療機関や地域産業保健センター、従業員支援プログラム機関など、事業場外の専門機関によるサポートです。

メンタルヘルス不調によって転職を考える場合、企業がこうした対策を行っているかをしっかりとチェックしておきましょう。